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医者いらず健康長寿処方箋(98)

健康科学研究所所長・大阪市立大学医学部名誉教授 井上正康


 井上正康先生は、癌や生活習慣病を「活性酸素」やエネルギー代謝の観点と、地球や生命の歴史という大きな視野で研究されている国際的研究者です。現在、多くの府県師会主催の公開講座で講演され大好評を博しています。ぜひ貴師会でも!
ご連絡はURLより。 http://www.inouemasayasu.net

【遺伝子ワクチンと狂気の医療犯罪】

 2019年に新型コロナ騒動が始まって以来、無数の変異株が誕生し、感染力の強い新株が旧株を上書きして“PCR陽性波”を6回も可視化してきた。2021年秋にはオミクロン株が誕生して瞬く間に世界中に拡散した。新型コロナ第5波のδ株までは血管内皮細胞ACE2標的型であり、血管障害と血栓症を誘起するウイルスであった。一方、オミクロン株はACE2への結合力は残っているが、スパイクに32箇所もの変異があり、プラス荷電のアミノ酸が7個も増加した為に負荷電の細胞膜表面に強く結合するウイルスとなった。これが旧型風邪コロナの約60倍もの感染力を獲得した理由であり、これを防ぐ方法は無いと思われる。
 ウイルス感染症には特効薬がなく、己の免疫力で戦うしかない為に、免疫系を刺激するワクチンが有効と信じられてきた。半世紀程前は病原体を殺菌又は弱毒化した“死菌ワクチン”や“生ワクチン”が用いられていたが、後者はしばしば重篤な副反応を起こし、前者は菌体構造変化により有効性が低かった。その為、私の大学院での最初の研究テーマは“安全なワクチンを開発すること”であった。その当時、分子生物学が飛躍的に進歩して抗原蛋白質を遺伝子工学的に大量産生可能となり、安全な“成分ワクチン”の製造が可能となった。その為に私の研究も生体防御学や活性酸素制御学へと移って行った。それから半世紀の時を経た2020年にワクチンと再開することになったが、それはDNAやmRNAを用いた新規遺伝子ワクチンが主体であった。前者はウイルスベクターを用いたアストラゼネカ社製DNA型のごとく、遺伝子組み替えにより体内でスパイクを半永久的に産生させる仕組みである。一方、ファイザー社やモデルナ社のワクチンは、mRNAを脂質ナノ粒子に封入してポリエチレングリコール(PEG)でコーティングしている。このmRNAのウラシル(U)はメチル化(シュードウラシル)されており、体内で極めて分解されにくい“長時間作動型mRNA”となっている。天然のmRNAは数十分~数時間で分解されるが、mRNAワクチンは数週間以上も体内でスパイクを産生し続ける。このワクチン粒子の体内動体をネズミで300時間解析(β相半減期は約1週間)し、48時間後までの臓器蓄積量が示されている(厚労省)。その多くは肝臓、脾臓、骨髄などに集まるが、副腎、卵巣、精巣上体をはじめとする多様な組織にも高濃度集積してスパイクを長期間産生し続ける。多くの免疫学者や感染症専門家達はこの様なデザインや特性を絶賛した。
 しかし、北欧の国々でアストラゼネカ社DNAワクチンを接種した直後から重篤な副作用で高齢者を中心に血管障害や血栓症で死者が続出した。この為に多くの国々でDNA型ワクチンが拒否され、行き場を失なった約8,000万回分が日本枠として回されてきた。その経緯を知っていた日本政府は国民への接種を躊躇したが、中国との関係でワクチンが入手困難だった台湾に数百万回分を譲渡した結果、台湾で多くの高齢者が亡くなられた。この為に日本では主にファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンが使用されることになった。ワクチンの接種開始で欧米に遅れた菅前首相と河野太郎ワクチン大臣は毎日百万回接種を目標に接種数を伸ばし、一気にワクチン先進国に仲間入りした。皮肉なことに、その頃にはワクチン先進国のイスラエルやシンガポールで2回接種後に“ブレイクスルー感染”が起こり、前宣伝とは大きく異なり“感染予防効果”がほとんど無いことが判明していた。接種後に抗体価が速やかに低下することから、“感染予防効果は無いが、重症予防効果はある”と主張を変えて3回目のブースター接種を強行した。しかし、ブースター接種を行ったイスラエルやシンガポールなどでは直後から感染が増加し始めた。これに慌てたイスラエルでは免疫力を更に増強する目的で4回目の接種が行われ、期待とは逆に感染爆発により重症者が激増している。同様の感染爆発は頻回接種した他の国々でも起こり、帯状疱疹やカンジダ症などの日和見感染症やがんなどが増加する免疫不全病態が誘起されることが判明した。事実、mRNAのシュードウラシルが免疫制御分子TLRを介して自然免疫系を抑制し、様々な感染症を促進することが報告されている。
 実は、パンデミックのドサクサで緊急承認されたmRNAワクチンは、第3相試験の一部と第4相臨床試験も終了しておらず(厚労省)、2023年5月に安全性や有効性が判明する試験中薬である。その為、遺伝子ワクチンを接種された何十億人もの人々は全て“ボランティア”であり、ファイザー社などには“全副作用に対する免責”が与えられており、結果の全責任は購入政府が負う契約となっている。しかも、“納期が遅れて無効となっても契約分の購入義務があり、全副作用を長期間公表してはならない”とのことである。この様に“異常な購入契約”は歴史上類を見ない。
 実はファイザー社のmRNAワクチンに関する内部資料で、2021年4月の時点で1,291種類もの副作用が認められていた。42,086名の解析での有害事象は、死亡例1,223名、回復不能例11,361名、深刻な後遺症520名、重篤症状から回復中が19,582名と報告されていた。厚労省が後に重篤副反応と認めた“心筋炎”は元より、女性の不正性器出血や想像を絶する多様な副作用が記載されていた。この様に無数の重篤副作用が判明していたにも関わらずワクチンを販売し続けるファイザー社や接種し続ける政府や厚労省は狂気の沙汰である。現在、様々な重篤副作用が世界中で認められ、ワクチン先進国は修羅場を迎えつつある。この様な情報は当然政府や厚労省にも入っているが、それに対して声を上げる者は誰一人居らず、“国会や党内でのワクチンの議論はタブー”とされて異常な沈黙が続いている。この様な状況で“コロナで一人も死んでいない11歳以下の子供や幼児にまでワクチンを接種させる狂気”が暴走している。多くの先進国では様々な規制やワクチンパスポートなどが廃止されているが、情報鎖国の日本は一人負けしている。外資メガファーマに乗っ取られた日本医学界、御用学者、主要メディアのインフォデミックが“ワクチン販売宣伝”を垂れ流し、次の時代を担う子供達に取り返しのつかない人災被害を与えつつある。既に接種された小学生の約1割近くが登校出来ない状態になっていると報告されている(泉大津市)。
 喉粘膜に限局性に感染して大半が無症状のオミクロンに対して現存のワクチンは“百害あって一利なし”である。現在、北海道から沖縄までの医師が『全国有志医師の会』を結成し、政府、医学界、地方自治体、及び国民に遺伝子ワクチンの危険性を訴えて子供達の被害を抑制する活動が始まり、筆者も『厚労省のデーターのみでワクチン賛成派と反対派に重要な事実』を伝えている。読者諸氏も正しい情報(https://youtu.be/VHKxPhgw3po & https://vimeo.com/690145496)を共有し、大切な家族と未来有る子供達の生命を守っていただきたい。

転載:月刊東洋療法336号
公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会

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