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医者いらず健康長寿処方箋(102)

健康科学研究所所長・大阪市立大学医学部名誉教授 井上正康


 井上正康先生は、癌や生活習慣病を「活性酸素」やエネルギー代謝の観点と、地球や生命の歴史という大きな視野で研究されている国際的研究者です。現在、多くの府県師会主催の公開講座で講演され大好評を博しています。ぜひ貴師会でも!
ご連絡はURLより。 http://www.inouemasayasu.net

「マスクを捨てて町へ出よう!」

 新型コロナ騒動が始まってすでに2年半が経過し、相当部分が既知のウイルスとなった。新型コロナがコウモリ由来か人工物かは別として、大半の日本人には症状のない無症候性感染であり、既往歴のある一部の高齢者には“タチの悪い風邪”であった。昨年夏の第5波までは血管壁ACE2を介して感染していたが、無症候性パンデミックとなったオミクロン株では発症しても“喉風邪”の治療が基本である。このためにコロナ騒動も海外では収束して以前の生活を取り戻しつつある。残念なことに、選挙対策で世論に迎合し続ける岸田首相は、国内外でマスクを二枚舌的に使い分け、国民を“猿ぐつわ状態”にしてワクチン接種へ誘導し続けている。情報鎖国状態の日本人のみが馬鹿騒ぎを続けて世界中で一人負けしている。
 実は、ロクな薬やワクチンもなかった130年前にパンデミックとなったロシア風邪(元祖コロナ風邪)はわずか1年で収束した。100年前のスペイン風邪では2年目のほうが被害が大きかったが、第2波で米国が敵国ドイツの特許を無視して連合軍兵士に大量のアスピリンを投与したことによる薬害が主因であり、それを止めた翌年には自然収束した。両者はその後も変異を繰り返しながら、インフルエンザや旧型コロナとして1世紀近く人類と共存してきた。旧型コロナの遺伝子は新型と約50%類似しており、両者の抗体は相互に交差反応を示す。この“交差免疫記憶”が19年から翌年2月にかけて大量の中国人とともに入国した武漢型弱毒株により強化された。その直後に帰国日本人とともに成田から入国した強毒株が拡散して高齢者を中心に千人ほどが死亡したが、桜の季節と共に自然収束した。ウイルス感染では変位株に連続的に暴露し続けることが最良の免疫軍事訓練である。これは毎年2月をピークに約1千万人が発症して医者にかかると同時に、多くの国民が無症候性感染により集団免疫を獲得して自然収束するインフルエンザと同じである。
 今回のパンデミックは“PCR検査で可視化された初めての感染症”であり、感染力が増強した新株が旧株を上書きして“PCR陽性波”は高くなる。一方、その度に免疫記憶が強化されるので、重症化率や死亡率は低下していく。しかし、メディアと自称専門家が“PCR陽性者”と“富岳の飛沫映像”で国民や藪医をミスリードして“コロナ恐怖症”を煽り、全国民がマスクをはずせない異常な日本を誕生させた。不衛生で息苦しいマスクは、“猿ぐつわ”として国民をワクチンヒステリーへ誘導する有効な装置として機能している。
 今回のワクチン行政は医学的にあり得ない不条理の連続である。米国食品医薬品局(FDA)がファイザー社と共謀して内部資料を75年間も隠蔽しようと試みたが、裁判で敗訴してその全容が公表された。そこには2021年春まで4.2万人の治験で、1,291種類もの重篤副作用(回復不能例が11,361名で27%、重症からの回復例が19,582名で47%)と1,223名もの死者(死亡率2.9%)が報告されており、ファイザー社自体も「当社のワクチンが再感染、重症化、死亡率を抑制する保証はない」と明言している。しかし、日本の厚労省は「接種日が不明の接種者を未接種扱いにしてワクチンの有効性を改ざん」していた。これを適切に再計算させた結果、「接種者のほうが感染しやすくなっている事実」が判明した。実は、ドイツでも同様のデータ捏造が行われていたことが発覚し、「ワクチン接種義務化法案」が国会で否決された。
 イスラエルなどのワクチン先進国では、2回接種後にブレイクスルー感染が起こり、追加接種後には感染爆発で重傷者が激増している。今、世界中でワクチン接種後に深刻な後遺症が激増中である。日本では本年5月までに接種後早期に1,700人以上が死亡し、死因の多くはくも膜下出血、脳出血、心筋梗塞、心筋炎などの血栓症や血管障害であり、ファイザー社内部資料に記載された通りの病態が再現されている。ワクチン推進活動に熱心な大阪大学の免疫学教授が“安全性、感染予防、重症化予防の「3本の矢」が揃ったので打たない選択肢はない”と大言壮語されたが、矢は最初から折れていたのである。
 日本政府や厚労省はこのような事実を知った上でファイザー社のワクチンを購入し、河野前ワクチン担当大臣は未だに「ワクチンは安全で有効である!」とのデマを垂れ流し続けている。しかも、厚労省の副反応検討部会は接種後早期死亡者の全例を「情報不足のためにワクチンとの因果関係を評価不能(γ判定)」としている。その中には病理解剖で「ワクチンの副作用による死亡」と診断された症例までγ判定にされている。医学では「病理解剖診断が最終的結論」であり、患者の診療や遺体の解剖に関与していない第三者が書類審査のみで診断結果を否定することはありえない暴挙である。
 19年前のSARSの際に「変異しやすいRNAウイルスでは抗体依存性感染増強(ADE)で重症化することが判明した。これが、エイズ、SARS、MERS、エボラ、C型肝炎、デング熱などに対して未だに安全なワクチンが開発されていない主因である。昨年、大阪大学のグループが「日本人もすでにADE抗体を持っていること」を報告しており、今後はワクチン反復接種で、血栓症、日和見感染症、自己免疫疾患のみならず、ADEによる感染爆発で重症化する可能性が高い。このように危険な代物を〝ワクチン〟と称し、コロナリスク皆無の小児や若い生殖世代に半強制的に接種させることは狂気の医療反罪である。このような不条理の背景には、各国がファイザー社などと取り交わした〝異常なワクチン売買契約〟が関与しており、日本政府もこの不平等契約に縛られ、“オミクロンに無効で危険な遺伝子ワクチン”を購入し続け、本年5月には8.8億本にものぼっている。お上に従順な日本国民もワクチン行政の異常さに気づき始めて接種希望者が激減し、消費期限切れのワクチンが次々に廃棄されている。しかし、厚労大臣は「現場の負担になるので廃棄量は調査しない!」などと信じられないほど無責任な暴言を繰り返している。自国政府から見捨てられた日本国民は、家族や仲間の生命を自分達で守らなければならない崖っぷちの時代を生きているのである。
 この絶望的状況下で〝全国有志医師の会〟が結成され、「子どもへの接種中止勧告」や「ワクチン後遺症治療法」の検討を続けている。この活動が激増中のワクチン後遺症難民を支援する導火線となり、本格的な救済につながることを期待している。無症候性パンデミックのオミクロンは発症しても喉風邪として治療すればよいが、ワクチン接種は、血栓症、日和見感染、自己免疫疾患、癌などを誘発する。後遺症難民は「全国有志医師の会」に連絡(HP)し、複数回接種者は以下の“予防対処法”を行おう。①今後はワクチンを接種しない、②口腔ケア、手洗い、うがい、鼻洗浄、トイレとスマホの消毒、③ 毎日食物繊維を摂取して腸内細菌と免疫のバランスを維持、④毎日、握力・顎力・歩行力を鍛えて身体脳力を維持する。
 賢明なる国民よ、マスクを捨てて町へ出よう!!

転載:月刊東洋療法340号
公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会

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