「遺伝子ワクチンと日本人の命運」

　新型コロナのパンデミック騒動の出口として準備されていた遺伝子ワクチンが世界中で接種され始めて2年が経過した。この間にコロナウイルスの分子特性や遺伝子ワクチンの有効性と危険性に関する多くの臨床データーが蓄積され、両者の実像が明らかになってきた。遺伝子ワクチンの第一走者として世界を駆け巡ったアストラゼネカ社のDNA型ワクチンは、今ではほとんど話題にされなくなった。これが半世紀近く失敗し続けてきた遺伝子治療薬であり、ワクチンと呼べる代物ではなかった事が理由である。これは接種者の細胞で遺伝子を組み換え、mRNAを介してスパイク蛋白を産生して免疫系を刺激する仕組みである。これを早期に接種した北欧では、多くの高齢者が死亡したために大半の国が使わなくなった。行き場を失って消費期限が近づいたDNA型ワクチンの8,000万回分が故・安倍前首相との契約で日本枠として回されてきた。その様な経緯を熟知していた安倍氏がこれを国民に大量接種させなかったので、使用量が1万数千人程度に止まった。このDNA型ワクチンで遺伝子組み換えが起これば、その細胞が死ぬまで異物のスパイク蛋白を産生し続けて全身性の自己免疫疾患を誘起する可能性が高い。
　一方、ファイザー社やモデルナ社の“mRNAワクチンは直ぐに分解されるので遺伝子を組み換える事はなく安全である”とのふれ込みで世界中で接種されてきた。しかし、ワクチンのmRNAはウラシル部位の化学修飾により難分解性となっており、体内で何ヶ月間もスパイクを産生し続けて免疫系を刺激する事が可能である。この為に当初は“二回接種すれば感染や重症化を予防できる”と宣伝されていたが、生じた血中抗体が約1ヶ月で半減する為、“感染予防効果は無いが数ヶ月ごとに頻回接種すれば重症化を抑制できる”と説明が後退した。“コロナウイルスの血中抗体は直ぐに低下するが免疫記憶は残るので、頻回接種すると細胞性免疫が暴走して自己免疫疾患が誘起される可能性が高い。ネズミの実験では同じ抗原で刺激し続けると5回目から死に始め、ネコでは2年以内に全滅する事が獣医学者の間で知られている。
　実際に世界中でmRNA型コロナワクチンの接種が始まると、早い時期から深刻な副作用や死者が続出し、極めて有害であることが明らかになった。武漢以来変異し続けてきたACE2標的型コロナも2021年秋には突如として無症候性感染するオミクロン株に置き換わり、発症しても数日寝ていれば自然に治る喉粘膜型風邪ウイルスとなった。コロナウイルスによる喉風邪は大半の日本人が子供の頃から繰り返し罹ってきたものであるが、厚労省はオミクロン型ワクチンも大量購入して冬までに接種させようとしている。しかし、米国では既にこの時点でオミクロン対応型ワクチンも感染予防に無効であることが判明していた。政府の異常なワクチン行政により多数の被害者が続出している事実を多くの国民が知り始め、特にSNS世代の若者の接種希望者が減少しつつある。政府の財政制度等審議会では「重症化率が激減したオミクロン株に対してワクチンの無料接種を続ける必要はない」との議論がなされた。これは自民党のワクチン政策に関して政府が出した唯一の正論である。しかし、「遺伝子ワクチンが産生するスパイク自体が血栓症や血管障害を誘起する毒タンパクである事実」が判明しており、「全品を廃棄して今後の購入を中止する事」が政府として唯一の科学的選択肢である。
　実は、本年のＥＵ議会でファイザー社の重役が「自社ワクチンが新型コロナの感染抑制に有効か否かなどは販売開始前にはテストしていない」と笑いながら発言して世界中に衝撃を与えた。事実、ファイザー社は「この遺伝子ワクチンの有効性や安全性が判明するのは、第４相臨床試験終了予定の2023年5月である」と明記している。従って、この遺伝子ワクチンで重篤な障害や死者が出ようが、責任は全て購入政府の責任にされる。この様な事実を知りながらも、厚労省は「接種日を忘れた接種者を未接種者扱いにしてワクチンが感染予防に有効であるとのデーター捏造をしてまで国民に遺伝子ワクチンを打たせよう」としている。日本の政府や政治家は「米国製薬利権のために国民を見捨てている」と考えざるを得ない。
　最近、イン“フル”エンザとコ“ロナ”が同時感染する“フルロナ感染”と言う新用語が誕生した。これと連動するかのように、昨年夏頃に米国CDCが「コロナとインフルエンザを同時に検出するPCR検査法の開発」に言及していた。しかし、3年前までの旧型コロナに比べて60～70倍もの感染力を獲得したオミクロン株が無症候性パンデミックとなった現在では、ウイルス干渉機構によりインフルエンザの出る幕はないと考えられる。事実、新型コロナのお陰で過去3年間は世界中でインフルエンザが絶滅状態になった。それなのに何故無駄な検査法を開発するのか？と怪訝に思っていた。あたかも2022年の暮れから翌年冬にかけてインフルエンザが流行する事を予知していたかの様に、ファイザー社がフルロナ感染に対するmRNA型混合ワクチンを開発していた事が明らかになった。これと呼応して“オーストラリアでインフルエンザが同時流行している”とのニュースでフルロナ感染の恐怖を煽り始めた。しかし、日本では毎年４０度近い発熱を伴う約1千万人ものインフルエンザ患者が病院へ駆け込んでおり、その背景には病院での治療を必要としない多数の“無症状～軽症の感染者”が存在する。今夏のオーストラリアでのインフルエンザ“感染者”は日本の人口に換算すると約100万人に過ぎず、“フルロナ感染”などと煽り報道をすべきではない。しかし、本日(11月21日)の日テレニュースでも「青森で鳥インフルエンザが見つかり、殺処分が必要か否かを検討している」との記事が出た。冬の喉風邪とインフルエンザは昔から「万病の源」なので、それへの予防法として「手洗い、ウガイ、0.9%食塩水で鼻洗浄、ガムで唾液分泌促進、スマホ表面の消毒」などの感染予防で注意しながら普通の生活を送ればよい。
　ところで、インフルエンザワクチンの実力に関しては「前橋レポート」が重要である。群馬県前橋市の医師が「学校での集団接種で生徒達の感染を予防出来てない事」に気付き、厚労省に調査のやり直しを申し入れた。これを受けて厚労省が再調査した結果、矢張り「インフルエンザワクチンに予防効果がない事」が判明した。この為に翌年から学校での集団接種が廃止されて希望者のみの任意接種となった。しかし、厚労省はインフルエンザワクチンに効果がない事が証明された後も任意接種を継続している。無効なワクチンの任意接種を続ける理由を専門家に質問したところ、「それはワクチン製造技術を維持する為である」との答えを頂いた。この説明により、インフルエンザのワクチンを毎年接種しているにもかかわらず、国民が高い頻度で感染している理由が初めて分かった。インフルエンザに罹患すると高熱などの辛い症状が出るので、その恐怖心から一定の接種者が存在するのが実情である。従来型のワクチンでは酷い副反応や死者が少ない事がせめてもの救いである。
　従来型のワクチン製造法は手間暇かかってコスパが悪いが、遺伝子ワクチンなら安価で短期間に作成できる。ワクチンでは「ウイルス全体で刺激する方が一部品に過ぎないスパイクよりも免疫刺激効果が高いこと」が知られている。米国の製薬企業が遺伝子ワクチンにこだわるのは製造コスパが良い事が主因である。ウイルス全体を用いたインフルエンザワクチンが無効である事を証明した「前橋レポート」から考察すれば、「インフルエンザウイルスの一部品に過ぎないスパイクのmRNAワクチンで、人での有効性も安全性も不明である事」から、新型コロナのmRNAワクチンと同様にインフルエンザのmRNA型ワクチンでも類似の被害が生じる可能性が危惧され、極めて慎重に吟味する必要がある。
　インフルエンザのmRNAワクチンでは体内でスパイク蛋白が産生されて血中に流入する。インフルエンザはこのスパイクで上気道のシアル酸と呼ばれる細胞膜の糖蛋白質に結合して感染するが、シアル酸は赤血球の膜表面にも存在する。この為、古くはインフルエンザの臨床検査として「赤血球凝集反応」が利用されていた。現在では「簡易検査キット」でインフルエンザの診断が可能となり、若い医師や医療関係者が学生時代に赤血球凝集反応を学ぶ機会は少ない。体内で産生されたスパイクが赤血球膜表面のシアル酸に結合すれば、赤血球膜が変化して血液循環動態が激変する可能性が危惧される。人体の多くの細胞もシアル酸を有しているので、これにスパイクが結合するとインフルエンザ感染細胞と看做されて免疫的に攻撃される危険性もある。何にしても病原体に対するmRNA型ワクチンは根本的な戦略ミスであり、将来的にもワクチンとして利用すべきではない。
　遺伝子ワクチンの接種が始まって以来、日本人の超過死亡数が激増し続けており、新生児出産数も昨年は20万人も激減し、今年も下がり続けている。このペースで進むと、日本は急激な人口減少によりつるべ落とし的に衰退していくであろう。2020年に故・安倍前首相がアストラゼネカ社製ワクチンを購入する際に、「購入したワクチンで事故が起こった際には日本政府が全責任を持つ」との契約にサインさせられた事実がある。これはパンデミックへの恐怖感で国際的にワクチン争奪戦が始まることを予測しての契約である。実は「世界中の国々がファイザー社とも類似の条件で購入されている可能性を示す契約書類」が海外でリークされている。そこには「購入契約分はウイルスが変異して無効である事が判明してもワクチンを買取り、深刻な副反応が生じても政府は決してそれを発表してはならず、買取分は必ず接種しなければならない」などと記されている。日本での非常事態を止めて国民の生命を守るには、「米国製薬企業との購入契約内容を早急に国民に開示すること」を政府に要求する必要がある。何にしても新型コロナのmRNA型ワクチンは史上最悪の人災的薬害犯罪として人類史に拭い難い汚点を残す事になるであろう。

転載：月刊東洋療法344号
公益社団法人全日本鍼灸マッサージ師会