【ワクチンヒステリーと絶滅遺伝子】

　2021年夏の第五波デルタ株までの新型コロナ病態は、スパイクが血管内皮細胞ACE2に結合して血栓症と血管障害を誘起する“タチの悪い風邪”であった。メディアと御用学者が煽りまくったパンデミック恐怖症の出口として用意されていた遺伝子ワクチンは、体内で産生されたスパイクが全身で血栓～血管病態を誘起する毒物であり、それを取り込んだ全細胞が自己免疫的標的となるので症状は千差万別である。この試薬は“半世紀近く失敗し続けてきた遺伝子治療薬”であるが、“ワクチン”と偽称することによりパンデミック恐怖症を追い風にして“緊急承認”の突破口をいとも簡単にこじ開けてしまった。“素晴らしい有効率”を宣伝していたアストラゼネカ社製DNAワクチンは、接種直後から多くの死者を出した事から欧米で使われなくなり、行き場を失った8,000万本が在庫処分で日本枠に回された。その経緯と危険性を故・安倍首相が知っていた事から、厚労省が日本人に接種させた総数は1万数千本に留まり、大規模薬害を出さずに済んだ。中国との緊張関係でワクチンが入手困難だった台湾にその数百万本が譲渡されたが、直後から多数の死者が出たので即刻中止された。それ以来、日本のメディアや専門家はア社製DNAワクチンには一切言及しなくなり、直ぐに忘却の彼方に葬り去られた。これと入れ替わる様に、“95％の有効率との誇大宣伝”でファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンが日本で接種され始めた。この際に河野太郎ワクチン担当大臣が「一億人以上も接種した米国で一人も死んでおらず、卵巣への蓄積や不妊の心配などは“悪質なデマ”であり、全国民が安心して接種すべし」とのデマ情報で“1日百万本接種運動”を暴走させた。既にこの時期には「mRNAワクチンが産生するスパイクが血栓毒で血管を障害する事実」が国際論文(Circulation Res.やCirculation)に報告されて世界中の医学研究者を驚愕させていた。しかし、日本の医学部や医学会が早々と門を閉じて全医学会が中止され、この重要な医学情報が日本の医師に伝えられる機会を失い、メディアの御用学者がコロナ恐怖症を煽ってワクチンヒステリーを暴走させた。その結果、多くの接種者が重篤な血栓症や血管障害で倒れ、2021年度に報告された接種後死者は1,900人以上(大半は心脳血管障害)で、超過死亡数は7万人を超えた。22年度の超過死亡数も9月までに10万人以上となり、今も増加し続けている。しかし、政府の与野党も厚労省もこの異常事態を黙殺して接種を強行して被害を深刻化させている。これまでに、①mRNAワクチンのナノ粒子が接種直後にアナフィラキシーショックを起こす事、②接種2日後に最多の死者を出して約2週間で漸減するが、③時間と共に様々な重篤副反応が出続ける事、④2回の接種で免疫記憶が強化されて帯状疱疹が激増し、⑤簡単にブレイクスルー感染(ワクチンが無効である事を意味する新用語)する事、及び⑥免疫抑制により梅毒や日和見感染症が増え、⑦毎年がん検診を受けていた方々で突然ステージ4の末期癌(新用語ターボ癌)が発見される事などが国際的に判明している。しかし、大半の医師達は「学生時代の講義によるワクチン神話」を信じ、mRNAワクチンの危険性を知らずに善意で接種し続けている。
　　新型コロナの元祖である“ロシア風邪”がパンデミックとなった130年前にはロクな薬やワクチンも無かったが、1年で流行が収束した。その30年後にパンデミックとなった“スペイン風邪”では約1億人が亡くなったが、2年目の被害は“アスピリンの過剰投与による薬害”であり、これも実質1年で収束していた。今回、パンデミック騒動が始まって3年にもなるが、日本のみは一向に収まる気配がない。実は新型コロナのウイルス実害も2020年春には終わっており、その後に続いているのはメディアと御用学者が煽った恐怖心による過剰反応とワクチン禍の被害である。これに日本医師会などの利権漁りと国民のマスクヒステリーが加わり、情報鎖国状態の日本は「科学と医学を無視した羅針盤無き無医村国家」として迷走を続けている。ウイルスの実害が世界一少なかった日本は、“ワクチン接種率、マスク装着率、感染者数が全て世界一”の不名誉な国となった。“民度が高い”と自負していた日本人は、自分の頭で考えず、羊の如くお上に従順な“畜度の高い民族”として自滅の坂道を転がり落ちている。2022年には日本にWHO支社、米国CDC東京オフィス、原発事故で過疎化した南相馬市にmRNAワクチン製造工場（明治ファルマ＆アルカリス社）が設立され、2023年にはmRNAワクチンの製造が本格稼働する予定である。2022年5月には加盟国の憲法よりも拘束力の強い『WHOパンデミック条項』が各国の反対で否決されたが、近い将来に再上陸を目論んでいる。WHOの予算の大部分は民間製薬企業の寄付金であり、その筆頭寄付者（第1＆2位）は民間のビルゲイツ財団である。これにロックフェラー財団、クリントン財団、ファイザー社、モデルナ社などの営利企業が名を連ねている。WHOは昔は世界の健康を維持する国際的保健機構であったが、現在では民間企業の出先機関でテドロス事務局長はその番頭に過ぎない。『WHOのパンデミック条項』が成立すると、加盟国の国民は『米国製薬企業の要請を受けたWHOが命ずる全ての遺伝子ワクチンを法的拘束力で強制接種させる事』が可能になる。WHOを脱退しない限り、米国の一市民や民間企業が主権国家の憲法を超えた拘束力で合法的にビジネスを強行することが可能となる。WHO日本支社、CDC東京支社、mRNAワクチン製造工場、それにWHOパンデミック条項が成立すれば、『基本的設計ミスの有害mRNAワクチン』により国家主導型薬害で日本人口が激減する可能性が高い。この可能性が、国民の血税で半世紀間も生体防御学研究を楽しませて頂いた老医学者の“悪い夢だったと思える2023年”を迎えたいと心から願っている。

転載：月刊東洋療法345号
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