「パンデミック騒動と遺伝子ワクチンの楽屋裏」

　新型コロナ騒動も４年目となり、大半の国はこの馬鹿騒ぎから目覚めているが、情報鎖国状態の猿ぐつわ国日本は未だに迷走し続けている。２０２１年の第５波までは血管壁細胞のACE２受容体を介して感染し、血栓や血管障害を誘起する“タチの悪い風邪コロナ”であった。多数の中国人が２０１９年暮れ～翌年２月の春節に訪日した為に日本では早期に集団免疫が確立していた。新型コロナの血中抗体半減期は約１ヶ月と短いが、集団免疫確立直後に入国したG型株による“日本の第１波”は簡単に抑制されて被害が世界一少なかった。新型コロナは約２週間に１回の頻度で変異し、感染力が増強した新株が旧株を上書きしてPCR陽性波として可視化されてきた。波の度に免疫的軍事訓練が繰り返され、新変異株に対する抵抗力が高くなる。我々はこの自然感染を繰り返しながら１世紀前のロシア風邪やスペイン風邪のウイルスと共存してきたのである。
　今回はメディアが煽った“パンデミック恐怖症”により、非科学的政策が暴走して世界中で人災被害を深刻化させた。その出口戦略として米国製薬企業の“mRNAワクチン”が準備されていた。これは“ワクチン”ではなく失敗作の“遺伝子治療薬”であるが、“ワクチン”と偽称することにより最も簡単に“緊急承認”の壁を突破した。“mRNAワクチン”は全身組織の細胞に取り込まれてスパイクを産生し、血栓症、循環障害、自己免疫疾患などを誘発する毒薬である。その可能性を指摘した論文が２０２０年春に医学専門誌Circulation Resに掲載され、それを読んだ筆者はこれから世界で起こる大惨事を予想して暗澹たる気持ちになった。実は、ファイザー社はmRNAワクチンの危険性を販売前に知っていたが、米国FDAと共謀して「副作用の内部資料を７５年間隠蔽」しようと試みた。それが裁判で敗訴して開示命令が出されて世界中が知る事となり、記載されている“１３９１種類もの有害事象例”が多くの医学関係者を震撼させた。何故か世界中のメディアがその事を黙殺し、この“有毒遺伝子薬”が世界中で接種され、地球レベルで副作用や後遺症を深刻化させる事になった。
　当初は“９５％の有効率”と誇大宣伝されていたが、２回接種後の“ブレイクスルー感染”で直ぐに化けの皮が剥がれたが、メディアと御用学者が“感染は予防できないが、重症化予防効果は期待できる”とデマ情報でゴールを後退させた。しかし、接種先進国のイスラエルがブースター接種した結果、感染爆発で重症者が激増した為、イスラエルは接種を中止し、当初予定していた“ワクチンパスポート”も廃止してしまった。これに続いて多数の国々でmRNAワクチンの深刻な副作用や後遺症が顕在化し、医学会や医学論文などでも報告され始めた。この“地球規模の薬害”は隠せなくなり、米国の多くの州で“接種拒否で不利益を被った市民の救済措置や経済補償”が始まり、世界のワクチンヒステリーは収束しつつある。
　大変残念な事に、３年間も研究会が中止されている日本の医学会は未だに情報鎖国状態であり、“ワクチン特需”を期待する日本医師会を追い風にして多くの病院や医師が厚労省の言うなりに接種を続けている。厚労省では数百人の医系技官が世界中の感染情報を収集しており、当然『海外でのワクチン後遺症の深刻さ』も把握している。しかし、河野太郎ワクチン担当大臣の指揮下で彼らが行ったのは「接種日不明の接種者を『未接種者』としてワクチンの有効性を捏造する事」であった。名古屋大学小島勢二名誉教授の助言により国会で追求させ、正しくデーター処理させた結果、『接種者の方が圧倒的に感染しやすい事実』が判明した。実は、ドイツをはじめ、世界中でも同様の捏造が行われていた事が判明し、世界の一流誌のみならず、日本の週刊新潮（新春号）にさえ『コロナワクチンの暗部』と題する記事が報道され始めた。
　当初、河野前ワクチン担当大臣は「このワクチンは米国で二億人以上が接種して一人も死んでおらず、“卵巣への蓄積や不妊の心配などは悪質なデマ”である。安全性が完全に保証されたワクチンなので、国民は安心して接種すべきである」と述べ、“１日百万本接種運動”を強引に牽引してきた。しかし、ワクチンの薬害で潮目の変化を察知した彼は、自身のブログで「自分は単なる『運び屋』に過ぎず、接種に伴う後遺症の責任を取るなどと言った覚えはない。その様なデマを流す輩は法的手段に訴える」と恫喝的発言を拡散した。これに対してワクチンで家族を亡くした多くの遺族から猛烈な批判が噴出して大炎上している。“デマ太郎”と揶揄される河野大臣はその反応の激しさに驚き、新年に『ご家族を失ったご遺族の悲しみはいかばかりか、、、』と取って付けたように追加発言している。ワクチン推進の総責任者の自分を『運び屋』と矮小化して責任逃れの弁明に明け暮れる下品なデマ太郎は、“我々が選挙で選んだ大臣”である。『運び屋』とは麻薬や武器を運ぶ犯罪者の通称であり、河野太郎は正に『運び屋』と呼ばれるに相応しい人物である。
　今回のワクチン騒動により『mRNA型ワクチンは基本的な設計ミスであり、逆に深刻な副作用や後遺症を誘発させる事実』が世界的コンセンサスとなった。しかし、情報鎖国状態の日本の医師や専門家達はその事実を知らず、学生時代に習った『ワクチン神話』を信じて未だに接種を続けている。今回の接種が始まって以来、ブレイクスルー感染（無効の言い訳用語）、ターボ癌（免疫抑制現象）、ブースター接種など、多くの新用語が誕生して帯状疱疹、日和見感染、自己免疫疾患なども激増し、世界中で超過死亡数が増加し続けている。日本でも多くの接種者が血栓～循環障害で亡くなり、２０２１年度の超過死亡数は約７万人、２２年度も１０万人を越えて増加し続けている。この超過死亡数は７７年前の原爆投下時と同じ速度で日本人が死んでいる事を示している。当初、ウイルスの実害が世界一少なかった日本は、ワクチン接種率、マスク装着率、感染者数が世界一の不名誉国家となった。“民度が高い”と自負している我々は、自分で考えず、お上に従順で“畜度の高い民族”として自滅の坂道を転がり落ちている。
　この最悪の状況でも日本のメディアは「インフルエンザとコロナが同時流行する『フルロナ』なる新用語で国民を煽り続けて両ワクチンを接種させようとしている。米国製薬企業は既に『mRNA型インフルエンザワクチン』を生産しており、『フルロナ』はその接種促進の“煽り用語”である。しかし、今年もインフルエンザは過去３年間と同様に地を這う“さざ波状態”で推移している。福島の南相馬市に密かに設立されたmRNAワクチン専用工場（明治ファルマと米アルカリス）が今年からフル稼働し、福島大学医学部が治験を担当する事まで決まっている。昨年はWHO日本支社、米国CDC東京オフィス、南相馬市mRNAワクチン専用工場が設立された。WHOの予算の大半は企業の寄付金であり、ビルゲイツ財団、ロックフェラー財団、クリントン財団、ファイザー社、モデルナ社、メルク社などが名を連ねている。国際保健機構WHOは今では民間企業の出先機関であり、テドロスはその番頭に過ぎない。『WHOのパンデミック条項』が成立すると、日本国民は民間企業の要請でWHOが命ずる全ワクチンを強制接種される事になる。今年は日本に取って建国以来最大の分水嶺である。

転載：月刊東洋療法346号
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